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斉藤 芳宜

マーケティングオートメーションを実施する前に押さえておきたいポイント(19) 斉藤 芳宜【マーケティングコラム 2015-10-13】

マーケティングの本質の1つに、
「ハイイメージ付き大衆商法」という考え方があります。

 

これは何かというと、ブランドイメージを良くしながら
より多くのお客様(大衆)を相手にせよ、というものです。

 

イメージを良くしながら、というのが微妙なところですが、
あまりにも高級路線に行き過ぎると、ターゲットが狭くなります。

 

商売は、できるだけ大衆相手のほうがよいのです。

例を挙げると、ユニクロがまさに「ハイイメージ付き大衆商法」を実践しています。

 

デザイナーの佐藤可士和さんを中心にブランドイメージを高めながら、
大衆相手の商売をしています。

 

難しいのは、格やイメージは落とすべきではないのですが、
ハイイメージだけの商売でもダメだということです。

 

ハイイメージのものと大衆商法とで、
上手にバランスが取れていなければなりません。

 

例えば、高級ステーキレストランで食べるハンバーグと、
安い食堂で食べるハンバーグとでは、同じハンバークでもイメージが異なります。

 

前者の場合は、イメージを高める効果を伴うため、
同じような大衆ゾーンの商品群でも
「上等なものが安く食べられるのではないか」というように、
お客さん側の心理的な見方が違ってきます。

 

ここが大事なところです。

要するに、会社や店全体ではハイイメージを持ちながら、
大衆ゾーンの商品群を中心に扱っていくのです。

 

ちなみに、クラウドなんかはまさに
「ハイイメージ付き大衆商法」が使える分野です。

 

クラウドの魅力は、大企業で使っていたような高度なシステムを
中小企業でも使える安い価格で提供できるところだと思います。

 

そう考えると、

 

・大衆=中小企業
・ハイイメージ=大企業で使うような高度なシステム

 

ということになります。

 

高度と言っても複雑という意味ではなく、
シンプルかつ効果の高いシステムのことを指します。

 

クラウドのサービスを提供する場合は、ハイイメージを大切にしつつ、
中小企業で導入しやすい状態を作る必要があります。

 

マーケティングオートメーションでは、
顧客に合わせた個別対応が可能になるため、
ピンポイントのニーズに対応しようと考えがちですが、
大衆の買いたいもの、買いやすいものを中心に品揃えしていくこと
を忘れてはいけません。

 

(続く)

コラム執筆者のプロフィール

船井総合研究所 グループマネージャー シニア経営コンサルタント
斉藤 芳宜

福井県出身。神戸大学経営学部卒。中小企業診断士。
大手通信会社においてIT関連の新規事業立ち上げのチームリーダーを経て、船井総研に入社。
現在、船井総研・IT企業コンサルティングチームにおいて、特に即時業績アップにつながるコンサルティングを得意とする、IT・ソフト開発会社専門コンサルタントである。「答えは現場にしかない」という信念のもと、年間250日以上を現場での調査と業績アップ支援に充てている。IT企業経営者向け総合情報サイト「ITベンダー経営.com」の運営統括責任者であり、全国のIT企業経営者を組織化し、オンリーワン高収益企業の輩出を目指す勉強会「ITベンダー 経営研究会」を主宰している。
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